内容紹介
近年は社会全体のITC化の波が社会調査にも及び,調査対象者がスマホやパソコンから回答するウェブ調査(インターネット調査)が隆盛をきわめている。ただしそれらのほとんどは調査会社に登録しているモニターを対象に行われており,社会全体の縮図になっていない。そこで対象者を住民基本台帳から無作為抽出して,郵便で対象者に調査を依頼しウェブ上で回答してもらうことにした。本書はその試みに関する分析結果である。
著者からのコメント
本書は過去数年にわたる科研費による調査研究の成果をまとめたものです。無作為抽出ウェブ調査は方法論的には望ましいものの,コストが高いという難点があります。それをどう克服するかを,引き続き研究しています。
外部リンク
〔出版社〕法律文化社